優良オンラインカジノはライセンスを取得しての合法的運営
インターネットでオンラインカジノと検索するとカジノを紹介したたくさんのサイトがヒットします。
オンラインカジノが合法的に運営されているとしたらどうでしょう、
わざわざ、競輪競馬をするために出かけなくても良いし、パチンコ屋へ足を運ばなくても、自宅でパソコンとインターネット環境さえあれば、あなたが好きな時にオンラインゲームでお金を賭けて遊べます。
そもそも、オンラインカジノを運営するゲーミングサイトでは、運営拠点の政府から直接発行されるライセンス（許可証）を持って合法的に運営しているのが事実です。
日本でも、「競輪」や「競馬」、「競艇」は、日本国政府が運営許可し国営されています。
これと同じように、オンラインカジノも管轄政府から発行されるライセンを取得して運営しています。
オンラインカジノのライセンス取得そのものがかなり厳しく、何年も掛けて審査や検査を受け、その資格を取得して運営開始しているわけです。
インターネット環境の整備と共に、今では、個人がオンラインカジノでプレイすることを法律で正式に許可している国が80ケ国に及び、年々増加の傾向にあります。
2016年3月10日付の産経WESTに「ネットカジノ客の男３人を逮捕 海外の会員制サイト「スマートライブカジノ」利用 京都府警」の記事が掲載報道されました。
この報道により、日本にオンラインカジノを誘致するゲーミングをはじめ、国内でオンラインカジノを楽しむユーザーへの、まさかのオンラインカジノの安全性への信頼が大きく揺らぎました。
なぜ、京都府警が海外に拠点を置くオンラインカジノサイトを利用した3名の方を逮捕に至ったのかを検証してみました。
実際に掲載された記事の抜粋
『ネットカジノ客の男３人を逮捕 海外の会員制サイト「スマートライブカジノ」利用 京都府警』
海外のインターネットのカジノサイトで賭博をしたとして、京都府警は１０日、賭博（単純賭博）の疑いで埼玉県越谷市の制御回路製作会社経営、関根健司（６５）▽大阪府吹田市の無職、西田一秋（３６）▽埼玉県東松山市のグラフィックデザイナー、中島悠貴（３１）－の３容疑者を逮捕した。
府警によると、無店舗型のオンラインカジノの個人利用客が逮捕されるのは全国初とみられる。
逮捕容疑は２月１８～２６日、会員制カジノサイトに接続、カードゲームで現金計約２２万円を賭けたとしている。
３人は容疑を認め、「海外サイトなら大丈夫だと思った」と話している。
利用された「スマートライブカジノ」は、英国に拠点を置く登録制のオンラインカジノ。日本語版サイトが平成２６年９月ごろに開設されたとみられる。
クレジットカードや電子マネーを使って賭けや払い戻しができる仕組み。
日本人女性がディーラーを務め、日本語でチャットをしながらブラックジャックやルーレットなどのゲームができる。
府警によると、関根容疑者は「１千万円ぐらい使った」と供述。
ブラックジャックの利用客だけで月に少なくとも約１４００万円の賭け金が動いていたとみられ、府警は運営実態や資金の流れを調べる。
海外のカジノサイトを利用した賭博をめぐっては、千葉県警が２月、客に賭博をさせたとして、サイトの決済代行会社役員の男ら２人を常習賭博容疑で初摘発している。
スマートライブカジノは、どんなオンラインカジノなのか？
スマートライブカジノは、イギリスロンドンに拠点を置くオンラインカジノで、イギリス政府のライセンス（英国政府機関「UK Gambling Commission（英国賭博委員会）」番号：002715-R-103240-011）を取得して合法的に運営する会社です。
このように政府機関のライセンスを取得して運営していた「スマートライブカジノ」を利用した3名の方が何故逮捕となってしまったのか・・・。
その理由を示唆する記事が2016年3月10日付の毎日新聞に掲載されていました。
毎日新聞2016年3月10日付掲載記事一部抜粋（記事は削除済み）
府警は昨年１０月にサイトを発見。
無店舗型のオンラインカジノは店舗型カジノより実態が把握しづらいが、今回はディーラーが日本人で、開業時間が日本時間の夕方から深夜に設定されていた。
府警は事実上、国内で日本人向けにカジノが開かれて賭博行為をしていると判断した。
毎日新聞の記事内容を推測すると、京都府警は、2015年10月に日本人のディーラーによる日本人向けの開業時間帯を夕方から深夜に設定して運営していたオンラインカジノ「スマートライブカジノ」サイトを発見し、以後監視を続け、事実上、日本国内で日本人向けにカジノが開かれ賭博行為と判断し3名を逮捕に至ったものであることがわかります。
つまり、日本の賭博を禁止した法律に合致した行為として逮捕に踏み切ったわけです。
じゃあ、賭博を禁止した法律ってどんなものか次に掲載しました。
「賭博を禁止する法律」
- 「第百八十五条 賭博したものは、五十万円以下の罰金または科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、この限りではない。」 （常習賭博及び賭博場開帳図利）
- 第百八十六条 常習として賭博をした者は、三年以下の懲役に処する。
- 2 賭博所を開帳し、または博徒を結合して利益を図った者は、三月以下五年以下の懲役に処する。
- 第百八十七条 富くじを発売した者は、二年以下の懲役または、百五十万円以下の罰金に処する。
- 2 富くじの取り次ぎをした者は、一年以下の懲役又は百万円以下の罰金に処する。
- 3 前二項に規定するもののほか、富くじを授受した者は、二十万円以下の罰金又は科料に処する
当カジノゲームの遊び方とオンラインカジノサイトで紹介している「ベラジョンカジノ」「エンパイアカジノ」「カジ旅」「３２Redカジノ」「W88.comカジノ」などのオンラインカジノは、日本の賭博を禁止する法律を踏まえ日本の社会事情の徹底的な調査に莫大な費用と時間を投じて進出を決定している経緯があります。
今回の京都府警のスマートライブカジノ利用者の摘発は、まさしく激震でしたが、日本の賭博行為を禁止する法律が現代社会構造にあやふやな汚点を残したように思えます。
しかし、2017年1月12日に不起訴確定の情報がありました。
2016年3月10日、日本初のオンラインカジノ利用のプレイヤー3名が、京都府警に賭博（単純賭博）をしたということで摘発された件です。
担当した弁護士のブログに摘発後の経過と裁判にて不起訴を勝ち取った内容が掲載されました。
賭博罪改正を願う弁護士のブログはこちらで閲覧が可能です。
摘発された3名の内2名は、略式起訴されることの応じて罰金刑（量刑50万円以下の罰金）を選択しました。
しかし、1名は、略式起訴の罰金刑を選ばず、摘発自体が法律に則っていない不当なものであることを主張して裁判で争うことを選択しました。
この時の弁護を引き受けたのが賭博罪改正を願う弁護士であったわけです。
賭博法そのものは、賭博を提供する運営者（胴元）を処罰するためのものであり、あくまでプレイヤーは、運営者を有罪にする捜査に付随する罪という位置づけされます。
当サイトこのページの掲載記事にもありますように、オンラインカジノオンラインカジノは、海外に拠点を置き、拠点地の政府よりライセンスを取得して合法的に運営しているわけです。
合法的に運営するオンラインカジノを賭博罪で有罪に持ち込めないことを分かっていながら、プレイヤー側を処罰する不当な摘発だったわけです。
更に、警察側の賭博犯の捜査は、運営者（胴元）を検挙することが目的と「賭博犯の捜査実務」に書かれてあるそうです。
また、軽微な賭け麻雀を安易に検挙するべきでない旨も掲載されて、胴元のいない賭博行為を安易に検挙することをしてはならない趣旨です。
この賭博法に則らない京都府警の摘発に担当弁護士の適切な弁護対応が不起訴を勝ち取ったわけです。
これが最初で最後の裁判であることを強く願います。
正しく運営するオンラインカジノは、日本に進出する前に、日本の法律と国内状況を十分に調査して日本向けの運営開始に踏み切っているわけですので、儲けたら撤退という安易な運営開始ではないことは事実です。
なれば、海外サイトのオンラインカジノを選択は、カジノの運営内容をシッカリ調べて会員登録することをおすすめします。
当サイトでご案内するオンラインカジノは、ライセンス取得をはじめ運営上シッカリとしたカジノをご案内しております。
オンラインカジノ遊べる仕組み
未だ、カジノが法律化されていないのに、オンラインカジノで遊べるんですかと疑問を持ったかと思います。
大丈夫です！ オンラインカジノを提供するオンラインカジノのゲーミングサイトは、海外の政府が許可証を発行した地域で運営する拠点へ、インターネットで繋いでおり、現日本の法律の管轄外にあり何も心配ありません。
つまり、日本国には、オンラインカジノに関する具体的な法律が無く、オンラインカジノへの入金を規制する法律も無ければプレイしては駄目だという法律もありません。
しかし、正式にプレイを許可している法律も無い状態ですが、オンラインカジノゲーミングサイト運営側が合法的な運営許可を持っている以上、そこでプレイすることが法的に問題があると言うことは出来ないのです。
以上のような点が、日本国内でオンラインカジノでお金を賭けて遊べる理由になります。
オンラインカジノを運営する側も、ゲームの不正や勝利金の誤魔化しや不払いなど、運営に支障をきたすような事は一切ありません。オンラインカジノの本拠地である政府ライセンス取得のうえで運営されていますので安全と言えます。
